アレルギー性鼻炎 ”Wブロック療法”

    こもれびの診療所オリジナルのアレルギー性鼻炎改善治療
    アレルギー体質の改善を図るヒスタグロビンと、現在の鼻炎の炎症症状を改善するノイロトロピンのダブル作用で、根本的なアレルギー性鼻炎の治療を行います。

    古くから使われ、安全性と効果が実証された二つの薬剤を当院オリジナルにブレンドし、鼻腔内に直接吸入する古くて新しい治療法、ぜひお試しください。

    Wブロック1:ヒスタグロビン

    アレルギー体質を改善して症状を治す薬剤。生体由来のヒスタミンと免疫グロブリンからなり、本来生体に備わっているアレルギー反応の抑制、及び抗炎症メカニズムを治療に応用した薬剤です。
    薬理作用としてアレルギーの主役となるヒスタミンに対する抵抗力を高める作用、肥満細胞からヒスタミンの遊離を抑える作用、炎症局所への好酸球浸潤を抑える作用を有しており、適応疾患は、アレルギー性鼻炎、血管運動性鼻炎、アレルギー性皮膚疾患(アトピー性皮膚炎、じんま疹、慢性湿疹)、気管支喘息となっています。

    試験法 症例数 有用率
    アレルギー性鼻炎、
    血管運動性鼻炎
    二重盲検比較試験 1回 1バイアル
    1回 2~3バイアル
    52 67%
    112 60%
    アトピー性皮膚炎、
    湿疹・皮膚炎群
    二重盲検比較試験 1回 1バイアル
    1回 2~3バイアル
    57 58%
    39 54%
    じんま疹
    血管運動性鼻炎
    二重盲検比較試験 1回 1バイアル
    1回 2~3バイアル
    64 72%
    57 51%
    気管支喘息 二重盲検比較試験 1回 1バイアル
    1回 3バイアル
    60 73%
    22 59%

    (ヒスタグロビン医薬品インタビューフォーム 日本臓器 2020)

    鼻腔内アレルギー&炎症改善吸入ネブライザー

    ヒスタグロビンの主成分は血液(血漿)の中にある「免疫グロブリン」と呼ばれるタンパク質で、日本国内の健康な人の協力による献血血液から作られています。

    安全性:ヒスタグロビンは生物製剤に分類されますが、最高水準の安全対策が行われており、1967年発売以来、感染症の報告はこれまで一例もありません。

    Wブロック2:ノイロトロピン

    優れた抗アレルギー作用も持つ根本的な炎症抑制を目指す薬剤です。

    1. アレルギーモデル症状改善作用
    2. 鼻粘膜副交感神経受容体数の調節作用
    3. 好酸球浸潤抑制作用
    4. anaphylactic mediatorの抑制作用
    5. 自律神経異常による気道過敏性の低下作用

    により、現在ある症状の改善だけでなく、アレルギー体質の改善も目指します。

    アレルギー性鼻炎の様々な症状に対して69%の効果が報告されています。

    鼻腔内アレルギー&炎症改善吸入ネブライザー

    (ノイロトロピン医薬品インタビューフォーム 日本臓器 2020)

    アレルギーにおける適応疾患としては皮膚疾患(湿疹・皮膚炎、蕁麻疹)に伴うそう痒、アレルギー性鼻炎があげられます。
    その他、末梢循環改善作用、患部冷温域の皮膚温上昇作用などもあり、ヒスタグロビンと併用することでさらに高い効果が期待できます。
    これらの薬は本来注射投与なのですが、鹿児島大学耳鼻咽喉科教室の報告では、鼻腔ネブライザー投与により有効率81.9%と非常に高い効果を示しました。よって、当院ではこの論文をもとに、注射よりも簡便に、そして安全に行える鼻腔吸入法を選択しています。(上咽頭擦過療法との併用奨励)

    投与方法・治療間隔・値段

    ・噴霧器による吸入治療(診療所)~10回1サイクル。1回/週が基本(上咽頭擦過療法と併用)
    10回終了後、1~2か月に1回継続するとなお一層効果が期待できます。

    ・料金:7,700/回 回数券:33,000/5回(1回:6,600)

    参考文献:飯田冨美子 他 「鼻アレルギーに対するヒスタミン加入免疫グロブリンとノイロトロピンの併用によるネブライザーの使用経験」

     

    投与ができないとき

    熱があるとき
    身体に不調があるとき(何か変わったことがあれば一旦中止してください)

    注意点

    ・「ヒスタグロビン」を含めたヒト組織や血液を原料とした製品を使用した方は、献血を控えることが求められます。(ただし、家族や親友への献血は可能です)また予防接種(生ワクチン:麻疹・風疹・おたふくかぜ・水痘ワクチンなど)の効果獲得に対しても影響を与える可能性があるため、ワクチン接種からは最低2週間あける必要があります。

    ・ 本治療は医薬品医療機器等法上の承認を得ていない(保険適応外での使用)ため、医療保険制度は使用できません。自費診療となります。なお、薬剤はともに国内製造のものを利用しています。

     

PAGE TOP